この項目は削れるか
フォームを詰めるのではなく、項目ごとに削除の審査をする
これは私のフォームの項目です：［項目一覧と用途］。各項目を削除の審査にかけ、それぞれ 4 つ答えてください：1）それが無くてもユーザーは目的を達成できるか；2）その情報は他の場所から得られないか（アカウント、前回の入力、端末、第三者）；3）後で聞けないか（設定、2 回目のログイン、結果画面）；4）何と引き換えか（法令対応、不正対策、パーソナライズ、販促）。離脱 1 回分の価値があるか。そのうえで「必ず削除・統合可・後回し可・必ず残す」の 4 列で結論を出してください。最後に削減後の項目数と順序、完了率がどう動くかの見積もりを添えてください。減らすための減らし方はしないでください。
使い方
項目を削る前に、その情報を今誰がどう補っているかを、サポートと営業に確認してください。
向いている場面
- 登録フォームに 11 項目あり、モバイルの完了率が 43% しかありません。半分に削るより、各項目がなぜ存在するかを問う方が説得力を持ちます。
- 法令対応で 2 項目が増え、事業側はさらに 3 項目を足したがっています。この審査で「必ず残す」と「後回しでよい」を分けます。
向いていない場面
- 確定申告、口座開設、医療の問診など、法令で決まった収集の場合です。項目は法令で決まっており、変えられるのは順序と説明だけです。
- もともと 3 項目以内の場合です。削除の審査より、ラベルとエラー文言を明確にする方が効果が大きいです。
例
入力
B2B のトライアル申込フォーム 11 項目：氏名、電話、メール、会社名、会社規模、役職、所在地、業種、予算帯、どこで知ったか、メール配信の可否
得られるもの
必ず削除が 2 つ。役職と所在地はトライアル開通に実用上の用途がありません。統合が 1 つ。メールは電話認証の後に任意とします。後回しが 3 つ。会社規模、予算帯、どこで知ったかは開通後のガイドページへ移します。必ず残すのが 4 つ。氏名、電話、会社名、業種で、営業の割り当てに必要です。11 項目が 6 項目になり、モバイルの完了率は 12〜18 ポイント上がる見込みです。代わりに営業が得るリード情報は減るので、初回の通話で補います。
よくある誤用
- まず削ってから「誰がその情報を補うのか」を聞かない場合です。削った項目は、問い合わせ対応と営業の聞き直しに変わります。
- 無関係な 2 つの質問を 1 つの項目に押し込む場合です。会社名と役職のようにまとめると、ユーザーは何を書けばよいか分からず、エラー文言も書きにくくなります。
こう変えると効く
- 「各項目に値段をつける」に変えます。離脱率から項目ごとのコストを換算し、もたらす価値と比べます。4 列の分類より、事業側を説得しやすいです。
- 「2 版のフォームで比較する」を足します。6 項目版と 11 項目版をそれぞれ 1 週間動かし、判断をデータに置き換えます。